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障害者についての基礎知識

障害による特徴や配慮事項を紹介します。障害等級は身体の機能・形態の障害、日常生活活動の制限などに応じて定められたものですが、それがそのまま職務能力とは限りません。
各障害について理解を深め、より能力が発揮できるような配置を心がけたいものです。

視覚障害とは
視覚障害には、全盲、弱視、視野狭窄(見える範囲が限定されている)などがあります。就労を希望する視覚障害者の場合、身辺処理(身支度、食事など)や公共交通機関を利用しての単独通勤には、介助の必要はありません。近年は、就労
支援機器(拡大読書器、パソコンの音声化ソフト、点字ディスプレイなど)も発達しているので、従来からのヘルスキーパー(企業内理療師)としての職務に加え、事務職での採用など、視覚障害者の職域も広がっています。

一言アドバイス:気軽に援助を求められる職場の雰囲気づくりを
●視覚障害者が安心して歩けるように配置を伝え、通路には物を置か   ないようにしましょう。
●必要であれば拡大読書器などの就労支援機器の活用も。
●視覚障害者は文字情報を得にくいので、適宜声かけをするなどちょっ  とした手助けが必要な場合があります。気軽に援助を求められる職場  の雰囲気づくりを目指しましょう。

聴覚障害とは
聴覚障害は、「聞こえ」に障害があることをいい、ほとんど聞こえない「ろう」と、聞こえにくい難聴があります。コミュニケーションの手段としては、手話や筆談、口話(相手の口元を見て、内容を理解
する方法)などがありますが、いずれもできる人とできない人がいます。近年は、店頭での販売業務に携わるなど、聴覚障害者の職域も広がっています。

一言アドバイス:目で確認できる情報を
●会議などでは、手話や筆談、要約筆記、メールなどで内容を伝えるな  ど、聴覚障害者も参加できるよう情報保障を心がけましょう。
●緊急時の対応や連絡体制(FAX、社内メール、個人の携帯メールなど  の活用)を作りましょう。
●手話を職場で学ぶ機会を作ることも大切です。周囲が手話を勉強す   ることで、聴覚障害者本人と職場に一体感が生まれるというメリットも 。

肢体不自由とは
肢体不自由には、上肢(腕や手指、肘関節など)の障害、下肢(股関節、膝関節など)の障害、体幹障害(座位、立位などの姿勢の保持が難しいこと)、脳病変による運動機能障害(脳性まひ)などがあり、それらのいくつかを複合している場合もあります。障害の原因は、脊髄損傷、脳血管障害、事故などによる切断・骨折や脳性まひなどです。障害の原因・部位・程度によりさまざまな障害がありますので、個人の状況に合わせて体調管理など必要な配慮をしましょう。

一言アドバイス:本人の希望を聞き、できる範囲で物理的環境の整備を
●公共交通機関の利用が困難な場合には自動車通勤の配慮が重要で  す。
●職場内の移動通路の整備(段差の解消)を考えましょう。
●スロープや手すりの設置、トイレの整備などの施設改善が必要な場合  もあります。

内部障害とは
心臓機能障害、腎機能障害、呼吸機能障害、ぼうこう、直腸の機能障害、小腸機能障害、免疫機能障害の6つを総称して内部障害といいます。い
ずれも生命の維持に関わる重要な機能の障害です。臓器本来の働きを補助するために通院や治療機器の装着のほか、日常生活が制限される場合があります。内部障害者のなかには社会へ出てから障害者となった中途障害者も多くいます。豊富な職務経験を活かし、管理職として重責を果たしている人もいます。外見では内部障害であることはわかりませんが、疲れやすい傾向があり、ゆとりある勤務態勢などの配慮が必要です。

一言アドバイス:状態を正しく理解し、無理のない勤務体制を
●定期的な通院や治療の機会を保障しましょう。
●勤務時間などに配慮し、勤務態勢は、障害の状況に応じて本人と話し  合って決めていくことが大切です。
●外見ではわかりにくい障害なので、周囲へ配慮ある説明を行いましょ  う。
●障害によって定期的な通院や治療が必要な場合は、労働時間など無  理のない雇用条件を整えましょう。

知的障害とは
知的障害は、知的な発達に遅れがあり、意思交換(言葉を理解し気持ちを表現することなど)や日常的な事柄(お金の計算など)が苦手なために援助が必要な人といえます。ただ、障害の程度、能力、意欲、体力などは個人差もあり、知能指数だけで職務能力を判断することは避ける必要があります。従来からの定型業務に加え、事務補助や介護などの業務にも知的障害者の職域が広がっています。

一言アドバイス:わかりやすい指導を心がけて
●作業工程を細分化、単純化します。
●仕事を教える場合には、手順や見本を示して、繰り返し練習すること  が大切です。
●家族や支援機関との連携を。

精神障害とは
精神障害には、統合失調症、そううつ病、神経症、アルコール依存症、老年性痴呆症などがありますが、雇用就労支援の対象となるのは、主に統合失調症、そううつ病、てんかん*、そのほか精神障害者保健福祉手帳の交付を受け、就労が可能
な状態にある人です。一般的には精神的な面はもちろん、身体的にも疲れやすい傾向があるため、負担の軽減に配慮しながら定型的な一般業務に従事することが多いようです。

一言アドバイス:ストレスのない職場を
●時間をかけ、プレッシャーとならない指導を。
●人間関係に留意し、必要な指導者を配置。
●家族や医療機関、支援機関との連携を。
●通院にも支障がないよう、配慮が必要です。

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